｢知らなかった｣じゃ遅すぎる、世界標準の仕事のルール

激変する世界経済の様相。とはいえ、日本で働いていると、どうしても日本標準に自分のスタイルを合わせがちです。これからの時代を日本だけの枠にとらわれずに、逞しく生き抜いていくためには、どういう姿勢でビジネスに臨んでいけば良いのでしょうか。

小林慎和著『世界標準の仕事のルール』より、世界標準の働き方のポイントをご紹介します。

世界の新卒は｢給与交渉｣をしている

｢大学新卒の給与は20万円｣これは一体誰が決めたのでしょう？ 私の時代もそうでした。最近の新卒採用の募集要項を見ても、いまだに20万円前後の数字が目立ちます。（中略）海外だと、企業の採用ページにはどのくらいの金額が書いてあるか知っていますか？ 実は金額は書いてありません。非公表ということではありません。新卒採用のページ自体がないのです。
21ページより引用

海外でいくつかの会社と東京で1つの会社を経営している著者は、生まれも育ちも日本の大阪。しかし、最初の起業はシンガポールだったのだといいます。

それにはワケがあり、かつて勤めていたベンチャー企業からの赴任先がシンガポール。そのまま、その地を最初の起業場所に選んだのだというのです。

そんな著者のライフワークは、｢海外に打って出ること｣。東京に戻って起業するという手もあったものの、世界標準のライフワークを掲げておきながら、出戻り起業家になるわけにはいかないと考えたのだとか。そして、これから海外に行こうとしている人たちに、｢来いよ｣と言える自分にならなくてはいけないと考え、最初の起業の地を選んだのだといいます。

世界に出ることを考えているのであれば、新卒のときから給与交渉をしている人間と自分は戦うのだという認識が必要だと著者はいいます。日本では｢新卒給与20万円｣といった募集がよくあります。海外では、企業の採用ページに金額は書かれていないのだというのです。

これからの時代、日本にいよう海外にいようが、持っておくべき価値観であるといえそうです。

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何度でも催促メールを送るべき

メールを送ったのに、返事が返ってこない。海外では日常茶飯事です。（中略）ここで価値観の相違が出てきます。メールに返信しない人には、しないなりのロジックがあります。つまり、返信するまでもない、重要でないと判断したか、特段異論はない内容、読んでそのままスルーしているという状況です。また、送った側が返信を必要とするのであれば催促メールが来るだろう、催促メールが来ないということは、このメールの件は問題ない状態なのだろう（消滅または収束したのだろう）と勝手に結論づけます。
91ページより引用

日本でも送ったメールになかなか返信が来ない事例はありますが、海外ではほぼデフォルトであるといえそうです。

たとえば、プロジェクトを共同で進めている場合、返信が一向に来ないとなると、やきもきしてしまいそうです。日本の感覚でいえば、2度以上の催促は失礼に値するのではと慮ってしまいたくなります。しかし、海外でのやり取りの場合、紳士的に待っていてはいけないのだとか。すぐに返信が欲しいのであれば、何度でも催促メールを送る必要があるのだと著者はいいます。むしろ、何度も催促するということは、重要なことだと解釈され、それに対しての積極的な姿勢に好感を持たれることの方が多いようです。

逆のパターンとしては、｢soon（すぐにやる）｣という回答は、危険ワードなのだとか。｢すぐ対応します｣と言われれば、日本ならこれで安心という気がしますが、海外ではそれは不安なパターン。そういうときには、すぐに｢what time?｣と返すのがポイントだといいます。

｢すぐ｣が今日か明日か今月か、はたまたそのときは来ないのかもしれない……。海外とのやり取りも、さまざまな部署で急激に増えています。危機管理として、メールやチャットの対応も世界感覚を知っておかなくてはなりません。

自分にとって大事な条件はすべて勝ち取る

｢どこまで主張するべきですか? ｣交渉に臨む直前に、ほとんどすべての日本人クライアント（もしくはパートナー）からこの言葉を聞きます。私にはこの言わんとすることがまったくわかりません。そもそもなぜ交渉するのか？ 自分の要求を満額手に入れるために交渉するのです。絶対に落とせない用件をすべて勝ち取る。それが交渉のゴールです。｢どこまで｣主張するべきかを悩む前に、｢何は絶対譲れないのか｣を決めればいい。
205ページより引用

日本と海外の感覚の差については、やや理解できたところ。しかし、交渉の場において、世界標準では何をどこまで主張していいものなのか。そのビジネスルール、わかるようでわかりません。

交渉に臨む前のポイントは、｢絶対に死守すべき条件は何か｣ということ。上司と部下であれば、部下から上司への直言であり、お互いに出資している共同パートナーであれば、自分たちが本当に大事にしている肝を再確認する作業が重要であるといえそうです。

さらに根幹となる考え方として、自分にとって大事な条件をすべて勝ち取っていくためには、その仕事を自分ごとにしていく姿勢。交渉というものは、この条件さえ妥協すれば前に進むという基準で臨むものではない。この条件が合意できれば、自らが毎日24時間ウォッチしたくなるのだろうか？ そんな姿勢で臨むものだと著者は語ります。

前提とすべき条件をクリアにして、決めたからには必ず勝ち取る。これは、日本にいたとしても、どんな業界でも、大事にするべきビジネス意識だといえそうです。

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