未曾有の変化の中を生きる私たち。未来を見通せないと感じる一方で、MASHING UPはこの機をよりよい社会をつくり、よりよい生き方、働き方を実現させていく好機だとも捉えています。
では、いったい何をどう考え、どう変えていけばいいのでしょうか。これを具体的に考えるために、この4月、私たちはオンラインコミュニティ「MASHING UP SALON」をスタートさせました。
社会をリードする人、異なる視点をもつさまざまな立場の人を迎えて、オンライントークイベントを実施。よりWell-beingな未来を目指すために組織や個人ができることをディスカッションしています。
第1回で語られたのは、リーダーたちの「新たな気づき」
2020年4月28日に実施された第1回のテーマは、「The Future of Women's Well-being. コロナ後の世界。これからのWell、これからの社会」。ビジネスインサイダージャパン統括編集長の浜田敬子氏、プロノバ代表取締役社長の岡島悦子氏、ロフトワーク代表取締役の林千晶氏が、ちょうどコロナ禍に差しかかった2020年2月に開催された、MASHING UP SUMMIT 2020からの2ヶ月に起こった変化について語りました。
セッション中に話題となった「育児や介護と仕事を両立する人が、通勤がなくなったことでパフォーマンスを発揮できた」といったケースは、例えば、通勤が難しい人などマイノリティが活躍する社会づくりのヒントにもなりそう。また、登壇者は「社会的な自粛を経験したことで、通勤や接待をはじめとする『実は嫌いだったこと』も明らかになった」と感じるとも。これからはもっと「それぞれが『好き』をつきつめ、『得意』を生かす社会」を目指せる、という話など、「ピンチはチャンス」という言葉が改めて思い出されるセッションでした。
「個人の働き方、組織のあり方」を考えた第2回
第2回は、OECD東京センター所長の村上由美子氏、ONE JAPAN共同発起人・共同代表の濱松誠氏、&Co.,Ltd. 代表取締役 / Tokyo Work Design Weekオーガナイザーの横石崇氏が登壇した「働く意味と、これからの働き方と。OECDコラボサーベイから見えたこと」(2020年5月27日実施)。MASHING UPがOECD東京センターの協力で実施した働き方に関するサーベイ(2020年2月実施)をもとに、社会状況の変化も踏まえて、今、働く人たちが抱える問題、組織と個人がこれからどう変わるべきかを話し合いました。
コロナを経て、日本の企業も新卒一括採用のメンバーシップ型ではなく、仕事に合わせたジョブ型雇用に加速度的に移行する——サーベイでは雇用形態の変化を望む人も少なくない一方で不安を感じている人も多いことが浮き彫りになりましたが、これは止められない現実であると、3人のトークからは考えられそう。また「若手からは、リモートワークを経て『上司はいらないんじゃないか』という声も上がっている」「たしかに、評価の方法が変わるので評価者としての中間管理職の仕事はなくなるだろう」など、管理職層にはひやりとする見解も飛び出しました。
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第1回、第2回ともに100名をこえる人が参加したMASHING UP SALON。セッション詳細、参加方法は、MASHING UPサイトでお知らせします。コミュニティ会員限定で、アーカイブ動画を配信。サロン当日に見逃した方も、後日ゆっくりご覧いただけます。
コミュニティを通じて、ぜひ私たちと共にWell-beingな未来づくりに参加してください。
※2020.8.7 一部加筆修正しました(編集部)

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