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社会課題への姿勢が購買やサービス選びに大きく影響/SDGsに関する意識調査2021

SDGs

サステナビリティを掲げる企業が増え、私たちの暮らしにも徐々に浸透し始めたSDGs。消費者視点で"持続可能な社会づくり"を意識することはどれくらいあるだろうか。 MASHING UPは、2021年11月〜12月、「MASHING UP カンファレンスvol.5」の参加者と会員に向けて、SDGsに対するアンケートを実施。600を超える回答から、消費者の意識や企業姿勢の変化が見えてきた。

日常でSDGsを意識する機会は「以前より増えた」

機会

まず「『SDGs』や『社会課題』意識する機会は以前より増えましたか? 」という質問に対し、「非常に増えた」(20%)、「やや増えた」(53%)と、7割を超える回答者が増えたと回答。

ふだん

普段取り組んでいる行動については、「マイバッグの利用」(30%)、「食品ロスを極力なくす」(22%)、「リサイクル」(20%)、「マイボトルの利用」(17%)といった回答が多く、日常生活のちょっとした機会にSDGs達成へ貢献しようと考える人が多いようだ。

商品・サービスを選ぶ際の大きな基準に

続いて「普段の購買行動で行っていることはありますか? 」という問いに対して、「環境にいいものを積極的に利用している」「環境にいいものは価格や品質に納得できれば利用する」と回答した人が合わせて75%。商品やサービスを選ぶ際の基準として、環境への配慮を意識している人がほとんどだった。

たっせい

「『SDGsの達成』や『社会的課題』の解決に向けて取り組んでいる企業の製品・サービスを使用・購入したいと思いますか?」という質問には「そう思う」が38%、「ややそう思う」が53%と、アクションを起こしている企業に対して、9割以上の人が好印象を持っていることがわかった。

また「そう思う」「ややそう思う」と回答した人に「製品・サービスを選ぶ際、機能や質が同じであれば、価格が多少高くても社会をより良くすることにつながる商品・サービスを選択しますか? 」と問うと、「価格が同程度なら選択する」と回答した人が72%。さらに「高くても選択する」と回答した人は15%だった。

勤務先の企業はSDGsに取り組んでいる?

企業

では働き手として、勤務先の企業の取り組みをどう捉えているのだろうか。勤め先がどのようにSDGsに対応しているかという問いには、「SDGsに積極的に取り組んでいる」が16%、「できる範囲で取り組んでいる」が32%、「これから始めようとしている」が13%という結果に。多くの企業がSDGsに対して何かしらのアクションを起こしている一方で、約4割の回答者はSDGsに関して「(勤め先の企業は)特に取り組む予定がない」としており、企業間でSDGsに対する意識の格差が見えた。

今回のアンケートでは、改めて、人々のSDGsに関する意識の高まりを知ることができた。また消費者が商品やサービスを選ぶ際、価格や質だけでなく「社会課題や環境問題に対して良い影響を与えているか」も大切な基準となっていることが伺えた。世界全体で広がり続けるSDGs達成へのアクション。この変化が私たちの未来を明るくすることを願うとともに、MASHING UPも企業・個人に関わらず、SDGsへの先進的な取り組みを紹介していきたい。

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MASHING UP編集部
MASHING UP=インクルーシブな未来を拓く、メディア&コミュニティ。イベントやメディアを通じ、性別、業種、世代、国籍を超え多彩な人々と対話を深め、これからの社会や組織のかたち、未来のビジネスを考えていきます。

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